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「自己有用感」離職を減らすための社員とのコミュニケーション

自己有用感

【離職率の現状】

現在、多くの企業が20–30代前半の若手社員の離職率の高さに頭を悩ませています。
厚生労働省の調査によると、新卒で入社した社員の約30%が3年以内に離職する傾向が続いています。
特に20代後半から30代前半の転職希望者数が増加しており、キャリアアップやワークライフバランスの改善を求める動きが顕著です。
この現象は日本だけでなく、他国でも共通して見られます。

引用：厚生労働省　令和3年新規学卒就職者の離職状況より

【若者が離職する理由】

若手社員が離職する理由について、さまざまなデータが示されていますが離職に関する本音として挙がることが多い内容は以下のようなものです。

  1. キャリアへの不安—現在の仕事が自分の将来につながっているか疑問を感じる。
  2. 承認不足—頑張りや成果が評価されていないと感じる。
  3. 人間関係の問題—上司や同僚とのコミュニケーションの難しさ。
  4. 過度なストレス—業務負担が重く、適切なサポートが得られない。

多くの場合、離職理由は給与や福利厚生だけではなく、職場環境や心理的な満足感が大きな影響を及ぼしています。
そこでポイントになってくるのが、自己有用感を高めるという視点です。

【自己有用感とは何か】

自己有用感とは、「自分の存在が価値あるものであり、役立っている」と感じる感覚を指します。
心理学の分野では、自己効力感（自分の能力への信頼）や自己肯定感（自分の価値への信頼）と関連がありますが、自己有用感は特に他者や組織に対する貢献の実感に焦点を当てた概念です。
自己有用感が高いと、社員は以下のような状態を保ちやすくなります。

  • 自己効力感が高まり、難しい課題にも挑戦しやすくなる。
  • 職場へのエンゲージメントが強化される。
  • ストレスに対する耐性が向上する。

この自己有用感で注目すべき点は、自分1人では高めることができないという点です。
会社というチームメンバーや顧客との関わりが存在する環境でこそ育まれるものなのです。

【自己有用感と離職の関係】

では社員が自己有用感が持てていない場合、どのような現象が起こるのでしょうか。
代表的な例として以下のようなネガティブな影響が生じます。

  • 業務に対するモチベーションが低下する。
  • 職場への帰属意識が薄れる。
  • キャリアの方向性に疑問を持ち、転職を検討しやすくなる。

一方、自己有用感が高い職場では、社員が自分の役割をポジティブに捉えるため、離職率が低下します。
社員は「この会社で働く意味」を見出しやすくなり、長期的なキャリアビジョンを持つようになります。
ここからは社員の自己有用感を高める具体的なコミュニケーションについて見ていきましょう。

【自己有用感を高めるコミュニケーションの具体例】

社員の自己有用感を高めるためには、人事担当者や管理職による意識的なコミュニケーションが重要です。
以下に重要な取り組みを挙げてみました。

1. 具体的なフィードバックを行う
社員の成果を適切に評価し、具体的な言葉で伝えましょう。
「よくやった」という曖昧な表現ではなく、「このプロジェクトでのリーダーシップが、チームの目標達成に大きく貢献しました」と具体的に伝えることで、社員は自分の役割を明確に認識できます。
また、結果や成果について褒めるよりも、社員の「行動そのもの」を褒める方が自己有用感を高めるコミュニケーションとしては有効です。

2. 業務の意義を共有する
単なるタスクとして業務を指示するのではなく、その業務が会社全体や顧客にどのように貢献しているかを伝えることが大切です。
たとえば、「この報告書は次の戦略会議の基盤になります」といった説明を付け加えると、社員の報告書作成に対するモチベーションが高まります。

3. 社員の声を聞く場を設ける
定期的な1on1ミーティングやアンケートを通じて、社員が感じている課題や意見を引き出しましょう。
「自分の意見が反映される職場だ」と感じることで、自己有用感が高まります。
聞いた内容を形式的に聞いているだけでだと判断されてしまわないように、しっかりと職場の改善や行動に反映させていくことも大切です。

4. 成長の機会を提供する
研修やスキルアップの機会を積極的に提供し、社員が自身の成長を実感できる環境を整えましょう。
「会社が自分の成長を支えてくれている」という感覚は、社員の自己有用感を強化します。
また、社員のキャリアに対する不安などを解消することにも繋がっていきます。

5. 感謝を伝える文化を作る
上司から部下への感謝だけでなく、同僚間でも感謝を伝え合う文化を促進しましょう。
感謝は自己有用感を直接的に高める効果があります。
一見すると当たり前のことですが、実際にはできていない職場も多くあります。

まとめ

若手社員の離職を防ぐためには、社員が「自分は職場で必要とされている」と感じられる環境を作ることが重要です。
自己有用感を高めるための具体的なコミュニケーションを日常的に取り入れることで、社員のモチベーションやエンゲージメントが向上し、結果として離職率の低下につながります。
小さな工夫が大きな成果を生むことを忘れず、積極的に取り組んでいきましょう。

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▪️この記事を書いた人▪️

磯部和也
磯部和也
元高校教員、教育や部活動の支援を通じて「環境が人を育てる」を信念に1000名以上の生徒を指導。 現在はヒューマン・ブラザーズで人材紹介事業や組織開発、人材育成に関わる業務に従事。 採用プロセスの内製化、社内教育制度の構築を支援。 個人に対して自己分析や価値観発見の支援を年間50名以上実施。
磯部和也
磯部和也
元高校教員、教育や部活動の支援を通じて「環境が人を育てる」を信念に1000名以上の生徒を指導。 現在はヒューマン・ブラザーズで人材紹介事業や組織開発、人材育成に関わる業務に従事。 採用プロセスの内製化、社内教育制度の構築を支援。 個人に対して自己分析や価値観発見の支援を年間50名以上実施。
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